最新のSNS利用率は?年代別利用率とユーザーの特徴について

SNS利用率

SNSを使った集客を検討している企業にとって、ユーザーの利用率は気になる点なはずです。年代別のSNS利用状況を理解できれば、自社ターゲットにあった媒体を選択し、効率よくアプローチできるようになります。

 

SEOコンサルタントそこで今回は、年代別のSNS利用率や、国内におけるアクティブユーザー数が多いSNSを紹介します。これからSNSを使って集客を考えている企業は、ぜひ参考にしてください。

 

若年層だけでなく中年層SNS利用率は高まっている

 

「SNSは若者だけが使っている」という認識があるかもしれません。しかし実は、若年層だけでなく、40代以上のSNS利用が増えています。総務省の「通信利用動向調査」によると、2020年における40〜49歳のうち、81.5%がSNSを利用していることがわかっています。

 

もはやSNSは、若者だけによって利用されるサービスではないのです。これまで40代以上のユーザーを狙うときに、SNSの利用を検討していなかった企業もいるかもしれません。しかし年代別に利用率の高いSNSを運用することで、効果を得られる可能性を秘めています。

 

SNS利用率の推移

 

SNSの利用者数は年々増加しています。総務省の「情報通信白書」によると、いずれかのSNSを利用しているユーザーは、2012年の41.4%から2020年の73.8%まで大幅に増加しています。

 

特にLINEの利用率が増加しており、2012年には20.3%だったのが、2016年には67.0%まで伸びています。メッセージアプリとしてLINEの利用はもはや当たり前になっており、利用率の増加を押し上げている要因となっています。

 

年代ごとのSNS利用率

 

企業がSNSマーケティングを行う際に、利用ユーザーの年齢分布が気になるでしょう。

そこで2020年の、年代別SNS利用状況を見てみましょう。

 

13〜19歳

 

2020年、13歳〜19歳のSNS利用率は86.1%です。年齢別に見てみると、20代に次いで2番目に利用者が多い層でした。また2019年に比べると、約6.9%増加しています。

 

また2016年のデータで見てみると、10代がもっとも利用しているSNSは「YouTube」で84.3%、次いで「LINE」が79.3%、「Twitter」が61.4%でした。

 

YouTubeは芸能人の参入などによって投稿者が増えており、コンテンツも多角化しています。無料で視聴できるコンテンツとしては十分なサービスであり、10代の利用者も多いのでしょう。

 

ただし13〜19歳をターゲットできる商品・サービスは限られてくるため、コストに対し、SNS運用で売上につなげるには効率が悪いと言わざるを得ません。あくまで「10代の人は〇〇のSNSを使う」という参考程度で構わないでしょう。

 

20代

 

2020年、20代のSNS利用率は90.4%です。年齢別に見てみると、もっとも利用者が多い層でした。また2019年に比べると、約3.7%SNSの利用者が増加しています。

 

また2016年のデータで見てみると、20代がもっとも利用しているSNSは「LINE」で利用率96.3%、次いで「YouTube」が92.3%、「Twitter」が59.9%でした。

 

LINEは現代のメッセージアプリとして確固たる地位を獲得しており、会社や友達間などで当たり前にLINEを使用しています。またYouTubeの利用者も9割を超えており、依然娯楽として圧倒的に利用されているSNSです。

 

30代

 

2020年、30代のSNS利用率は86.0%です。年齢別に見てみると、13〜19歳に次いで3番目に利用者が多い層でした。また2019年に比べると、SNSの利用者が約3.6%増加しています。

 

また2016年のデータで見てみると、30代がもっとも利用しているSNSは「LINE」で利用率90.3%、次いで「YouTube」が88.4%、「Twitter」が51.7%でした。

 

利用率上位3つのSNSは、20代とほとんど変わりありませんでした。一方でInstagramの利用率は、20代の45.2%と比べると、30代は30.3%で約32.9%少なくなっています。

 

このようにInstagramは20代中心で利用されるSNSだとわかります。若年層をターゲットして企業アカウントを運営する場合、Instagramは有効な集客手段となります。

 

40代

 

2020年、40代のSNS利用率は81.5%です。年齢別に見てみると、50代の次に利用者が多くなる層でした。また2019年に比べると、約3.9%SNSの利用者が増加しています。

 

また2016年のデータで見てみると、20代がもっとも利用しているSNSは「YouTube」で利用率77.3%、次いで「LINE」が74.1%、「Facebook」が34.5%でした。

 

30代以下の年齢層と比較すると、利用率が7割を超えるのは「YouTube」と「LINE」のみでした。LINEの利用率も74.1%なので、メールや電話のみを連絡手段として利用していることがわかります。

 

また「Twitter」と「Instagram」の利用者も、ほかの年齢層と比べると利用者率が下がっていることがわかります。そのため40代以上のユーザーをターゲットとする場合、必ずしもSNSにこだわる必要はなく、メルマガやオフライン広告なども検討できるでしょう。

 

50代以上

 

2020年、50代のSNS利用率は75.8%です。年齢層が上がるにつれて利用率は下がっていき、60代は60.6%、70代は47.5%でした。50代でみると、一番利用しているSNSは「YouTube」の55.4%で、次いで「LINE」が53.8%でした。60代になるとSNS利用率は大幅に落ち「YouTube」でも29.7%、LINEで23.8%です。

 

このようにSNSで50代を狙うなら「YouTube」もしくは「LINE公式アカウント」の2つで、60代以上になるとSNSの効果は薄くなるでしょう。

 

そのため50代以上のユーザーをターゲットにする場合、必ずしもSNSにこだわる必要はありません。むしろチラシや新聞広告などのオフライン広告のほうが、反応はよい可能性も考えられます。

 

関連記事: SNSとは?種類やメリット・デメリットについて基本から徹底解説

 

【2021年11月】国内アクティブユーザー数ランキングと特徴

 

年代別のSNS利用状況はわかったので、次は各SNSの「国内アクティブユーザー」に焦点を当ててみましょう。

 

国内でアクティブユーザー数が多い順に、SNSを紹介しています。

 

1. LINE

 

もっともアクティブユーザー数の多いSNSはLINEで、国内アクティブユーザー数は8,900万人です。国内最大のメッセージアプリということで、国内でもっとも多くのユーザーが利用しているSNSです。

 

企業としては「LINE公式アカウント」で運用することになります。LINE公式アカウントとは企業が運営するアカウントのことで、無料から始められるのが特徴です。

 

また国内でもっとも多くのユーザーが利用しているので、あらゆるユーザー層にリーチできるのがLINE公式アカウントの魅力です。

 

<LINE公式アカウント運用のメリット>

  • もっとも多くの国内ユーザーが利用しているメッセージアプリ
  • メッセージの開封率や到達率が高い
  • 1対1で顧客サポートができる

一方でLINEは、公式アカウントを簡単にブロックできるのが難点です。相手が求める情報を提供できていなかったり、あまりにも情報の配信頻度が高かったりするとブロックされる可能性が高いので、注意しましょう。

 

<LINE公式アカウント運用のデメリット>

  • 簡単にブロックされる
  • そもそも友達登録してもらわないと配信できない
  • 60代以上のユーザーの訴求には適していない

デメリットはありますがLINEで炎上するリスクは極めて低く、また無料でも始められることから、手始めに運用してみるSNSとしては最適です。

 

2. Twitter

 

2番目に多いアクティブユーザー数を誇るSNSはTwitterで、4,500万人です。Twitterとは、日々のつぶやきを140文字以内で投稿できるSNSです。

 

拡散性の高さが特徴で「リツイート」と呼ばれる機能で、他ユーザーの投稿を自アカウントで再び投稿しなおせる機能です。

 

拡散性が高いため、キャンペーン情報やコンテンツを投稿する企業アカウントにはぴったりのSNSです。

 

<Twitter運用のメリット>

  • リツイートやハッシュタグによって、キャンペーン情報やコンテンツを拡散しやすい
  • SNSのなかでも、もっともフォロワーを獲得しやすい
  • ユーザーとコミュニケーションできる

一方でTwitterは、もっとも炎上しやすいSNSの1つで、運用には細心の注意が必要です。よかれと思って投稿したな内容も、ある方面から思いがけないような批判を受ける可能性も考えられます。

 

<Twitter運用のデメリット>

  • 拡散性が高いので、もっとも炎上しやすいSNS
  • 匿名でアカウント作成が可能で、攻撃的なアカウントも多い
  • リプライ、リツイート、いいね送信など、運用上の手間が多い

炎上を回避するためにも「複数人で投稿内容をチェックする」「投稿前のチェックリストを作成する」などの対応を考えましょう。

 

3. Instagram

 

国内アクティブユーザーが3,300万人のSNSがInstagramです。Instagramとは、画像や動画の投稿に特化したSNSです。文字ではなく、画像や動画で自社の伝えたいことを訴求するのがInstagramで重要です。

 

<Instagram運用のメリット>

  • 写真や動画で訴求しやすい業界に適している(旅行や不動産など)
  • ハッシュタグ検索を対策することで、顧客の購買を促進できる
  • 写真・動画を投稿するSNSなので炎上しにくい

またInstagramには「商品・サービスをハッシュタグ検索している人が多い」という特徴があります。「#〇〇」と検索することで、ほかのユーザーが投稿している商品・サービスの写真・動画が表示されます。

 

そのためInstagramの企業アカウントは、このハッシュタグに商品名や企業名などを入れて、情報を発信しましょう。そうすることで、購入を検討しているユーザーがハッシュタグ検索した場合、コンテンツがあれば購入意欲を上げることになります。

 

一方でInstagramは、基本的に画像や動画で投稿するものなので、投稿文で訴求するのは困難です。視覚的に訴求しにくい業種や製品の場合、Instagram運用の難易度は格段に上がります。

 

<Instagram運用のデメリット>

  • 文字コンテンツで訴求しにくい
  • 写真加工をすることが多く、運用の手間がかかる
  • 拡散性が低いので、フォロワー獲得には投稿継続が必須

Instagramはフォロー獲得の速度が遅いSNSなので、より継続的にコンテンツを発進する姿勢が求められます。

 

4. Facebook

 

国内アクティブユーザー数2,600万人のSNSが「Facebook」です。20〜40代のユーザーを中心に、

ビジネス目的で使われることが多くなっています。

 

Facebookには個人用とは別に、企業用アカウントを作成できます。この企業用アカウントを「Facebookページ」といいます。キャンペーン情報やコンテンツなどを配信することで、集客できるようになります。

 

<Facebookページ運用のメリット>

  • 企業としての信頼を得やすい媒体
  • Twitterよりも炎上しにくい
  • 「シェア」で拡散性がある

一方でFacebookページのデメリットは、コンテンツが最新順に表示されず、ユーザーの好みによって表示される順番が異なる点です。基本的に最新の投稿順に表示されるTwitterとは異なり、Facebookはアカウントの興味・関心に合わせたアルゴリズムで表示の順番が決まります。

そのためユーザーに自社コンテンツを表示してもらうには、より顧客が興味の惹きそうな内容を投稿する必要があります。

 

このように、ターゲットに思うようにコンテンツを届けられないのは、Facebookならではの難しさです。

 

5. TikTok

 

国内アクティブユーザー数950万人、利用者が急激に上昇しているSNSがTikTokです。ショート動画の投稿が特徴のSNSで、10〜20代を中心に爆発的な人気を誇っています。

 

人気動画がより表示されやすくなるアルゴリズムで、1度人気コンテンツを投稿できれば、瞬く間に拡散され、フォロワーを獲得できるSNSです。

 

〈TikTok運用のメリット〉

  • 10〜20代の若年層にリーチしやすい
  • 認知度のないアカウントでも拡散される可能性が高い
  • ユーザーを楽しませるコンテンツ投稿に向いている

一方で若年層がメインのSNSであるため、高単価商品を販売する企業には向いていません。そもそもコンテンツを楽しむ傾向が強く、製品・サービスの成約率(CVR)が低くなりがちな環境です。

 

〈TikTok運用のデメリット〉

  • 年齢層の高いユーザーには訴求しにくい
  • 商品・サービス宣伝は難しく、売上に直結しにくい
  • 真面目な内容ほど受けにくい

そのためすぐに商品・サービスの販売につなげるよりは、認知度獲得のためと割り切って使うのがおすすめのSNSです。認知を広げられれば将来の見込み客になるかもしれないですし、ほかで運営しているSNSに誘導するのも効果的な方法です。

 

 

SEOコンサルタント【まとめ】若い層に利用率が高いと思われがちなSNSですが、40代以上にも広く利用されています。LINEやYouTubeを中心に、SNSが生活に根付いているのです。一方で年代によっては、利用しているSNSは異なります。そこで年代別やSNS別のユーザー属性を理解し、それぞれに最適な施策を打つことを意識しましょう。

 

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この記事を書いた人

SEOコンサルタント

アドマノ株式会社 代表取締役 天野 剛志

日本大学法学部卒業、広告代理店で12年間働いている間、SEOと出会い、SEO草創期からSEO研究を始める。SEOを独学で研究し100以上のサイトで実験と検証を繰り返しました。そのノウハウを元に起業し現在、10期目。営業、SEOコンサル、WEB解析(Googleアナリティクス個人認定資格GAIQ保持)コーディング、サイト制作となんでもこなす。会社としては今まで1000以上のサイトのSEO対策を手掛けてきました。