デジタルマーケティング企業とは、顧客の売上アップに貢献することを目的に、デジタル技術のデータを用いたマーケティングを代理する企業のことです。

SEO対策をサービスとしている東京SEOメーカー（弊社）もデジタルマーケティング企業といえます。

2020年頃に新型コロナウイルス感染症が流行した背景もあって、現在ではデジタルマーケティング企業の需要が高まっています。デジタルマーケティング企業といってもその企業ごとに強みや得意領域は異なります。

本記事では、デジタルマーケティングの概要とあわせて、代表的なマーケティング企業を紹介します。

デジタルマーケティングとは

デジタルマーケティングとは、WEBサイトを中心としたデジタル技術のデータを利用してマーケティング戦略を練ることを指します。その対象は下記のとおり、検索エンジン対策やリスティング広告といったWEB技術だけでなく、Eメールやアプリ、ビッグデータといったデジタル技術も含みます。

デジタルマーケティングとWEBマーケティングの違い

デジタルマーケティングと似た用語として、WEBマーケティングというものがあります。WEBマーケティングは、その言葉のとおり、WEB技術を利用してマーケティングをおこなうことです。デジタルマーケティングは、マーケティング対象をWEB技術に限定していません。そのためWEBマーケティングとは、デジタルマーケティングの一領域を指しているということになります。

デジタルマーケティングの市場

ITや通信分野の調査会社であるIDC Japanは、国内デジタルマーケティング関連サービス市場支出額予測、2020年～2025年 を2021年12月に発表しました。それによると、2020年の国内デジタルマーケティング関連サービスの市場は、前年比102.6%で4,305億円に達したとのことです。さらに市場は伸び続けて、2025年には107.2%の6,102億円に到達するとの予測を立てています。

IDC Japanはこの要因として、新型コロナウイルス感染症が2020年頃に本格的に流行して、急激にデジタルマーケティングの需要が高まったことが原因と分析しています。

IDC Japan ITサービスのリサーチマネージャーである木村 聡宏 は「サービス事業者は、顧客接点を起点とした変革を進める手段としてデジタルマーケティングを用い、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を横断的に支援すべきである」と述べています。

引用：国内デジタルマーケティング関連サービス市場予測を発表

デジタルマーケティングの手法

デジタルマーケティングにて、一般的に採用されやすいものは下記の手法です。

WEB広告

WEB広告の大きな特徴は、技術の入れ替わりがはやくて、次々と新たな商材が出現しています。デジタルマーケティングを応用した技術として、下記のようなものがあります。

リターゲティング広告

リターゲティング広告とは、消費者のブラウザに残ったCookie（クッキー）をもとに、消費者が興味のあることを分析して適した広告を配信するサービスのことです。消費者にとってニーズがある広告が表示されることから、効果が高い商材になっています。

そもそもCookieとは、消費者が閲覧したWEBサイトの履歴がブラウザ上にデータとして残ったものです。消費者のWEB上での行動履歴をトラッキングしユーザー属性を推定することで、適した広告の配信を可能としています。

ただし昨今では個人情報の取り扱いが問題となっていることもあり、2022年には日本の個人情報保護法で事業者がCookieを利用したサービスを実施するためには本人同意が必須となりました。

ネイティブ広告

ネイティブ広告とは、ネイティブアドとも呼ばれ、掲載するメディアコンテンツに溶け込むように配信されるWEB広告のことです。

ただしメディアコンテンツと広告の境がわかりにくく、サイト訪問者にとって誤クリックを誘発する原因となるとして、不便であるといった意見もあります。その流れで現在では、「PR」や「プロモーション」といった表記を記すことで、コンテンツと広告が明確に区別がつくようにされています。

SEOやコンテンツマーケティング

自社で所有するWEBサイトのことをオウンドメディアといいますが、オウンドメディアを運用するとなると、SEO（Search Engine Optimization）と呼ばれる検索エンジン対策が必要になってきます。

SEOは検索エンジンの検索結果に上位表示させる手法で、大きくWEBサイトの内部施策と外部施策に分かれます。このうち内部施策は、検索エンジンが正しく自社サイトの情報をキャッチできるようにするために技術的な対策を練ることと、高い品質のコンテンツを作り続けることの2つの手法に分かれます。

もちろんSEOでは技術的な対策も大切ですが、SEO対策でもっとも重要なことは記事品質を担保することです。記事品質を高めるためには、サイト訪問者にとって価値ある情報を提供しつづけて、WEBサイトを運用する必要があります。そしてこの施策をコンテンツマーケティングと呼びます。

SNSマーケティング

SNSマーケティングは、自社の情報を消費者に発信できる場です。SNSが双方向性の情報発信ツールであるため、消費者とコミュニケーションをとれる点が特徴です。

例えば、自社商品をアピールすることを目的にSNSアカウントを作成したとします。そのアカウントをフォローや登録してくれる消費者は、見込み顧客かリピーター顧客である可能性が極めて高いので、こういった消費者をリサーチする上でも役立ちます。

また商品やサービスを擬人化して成り切りキャラクターとしてアカウントを運用したり、柔らかい印象が強い女性スタッフを前面に出して運用することで、商品やサービスのファン作りを狙うケースも多々あります。

アプリマーケティング

アプリマーケティングは、スマートフォンのアプリケーションを利用したマーケティング手法です。昨今ではスマートフォンやタブレット端末が普及しています。そんな誰もが所持しているデバイス内のアプリを通じて消費者に情報発信できます。とくに効果が高いのがプッシュ通知と呼ばれる機能です。この機能を利用すると、消費者がアプリを開くことがなくても情報を伝えることが可能です。

事例としては、飲食店などが公式情報アプリとして配信するケースが目立っています。そこでは割引クーポンなどを目玉として配布していることが多いのですが、消費者はこれを目的にアプリをインストールします。すると、自動的に見込み顧客やリピーター顧客がそのアプリに集まることになります。

メタバースマーケティング

メタバースマーケティングとは、メタバースの空間で自社のバーチャル店舗やテナントを設置して消費者と交流していくといったものです。

そもそもメタバースとは、3DCGのバーチャル世界を構築することで、一般の生活者がアバターとしてオンライン内でさまざまな活動ができる空間のことです。リアルではできるけれども、従来のWEBマーケティングに代わる、新しいマーケティングの手法として徐々に注目が集まっています。

デジタルマーケティング企業の選び方

デジタルマーケティングは専門性が高い業務です。デジタルマーケティングの必要性があり、かつ自社内にノウハウがないのであれば専門の企業に依頼してください。

ただし相談相手を選ぶ際は、下記点に留意してください。

自社の目標を達成できる企業

デジタルマーケティング企業はたくさんありますが、それぞれ得意とする分野と苦手な分野があります。まずは自社がなぜデジタルマーケティングを進めるのかを考えて、達成したいことを明確にすると良いです。その上で、自社の目的を達成できるデジタルマーケティング企業を選択してください。

自社と親和性が高い事業がある企業

マーケティング企業が他にどのような事業をしているかチェックしてください。例えば、マーケティング会社自体がオウンドメディアを所有していて実績がある場合は、SEOやコンテンツマーケティングに長けていると判断できます。

自社や業界に対して知識がある担当者

いかに企業がデジタルマーケティングに優れていても、そのサービス品質は担当者に依存します。商談時などに担当者が自社や業界に対する知識を持っているかをチェックしてください。

デジタルマーケティング企業10選

デジタルマーケティング企業を選ぶときに、おすすめしたい10社のマーケティング企業をピックアップします。

株式会社電通プロモーションプラス

電通プロモーションプラス （旧・電通テック）は、2017年に設立された電通グループの会社です。もともとは、デジタル領域のマーケティング会社として電通テックの社名で1996年に設立されましたが、ソリューション業務を強化するとともに2022年に現在の社名に変更して営業開始しました。ソリューションとは課題解決を意味するのですが、顧客が悩みとして抱えている販売促進に関するソリューションサービスを強みとしています。

電通プロモーションプラスの強みと特徴

電通デジタル

電通デジタル は、電通グループ内でデジタルマーケティングを専業とする会社として2016年に設立されました。広告はもちろん、オウンドメディア（自社メディア）、SNS、Eコマース（電子商取引）、CRM（顧客関係管理）まで幅広い領域でデジタルマーケティングのサービスをカバーしています。今注目されているメタバースをどのようにビジネスに組み込むかなどの検討も進めています。

電通デジタルの強みと特徴

サイバーエージェント

サイバーエージェント は、1998年に設立されたデジタル領域でさまざまな事業を扱うIT企業です。もともとはインターネット広告事業を展開していましたが、現在ではオウンドメディア運用、ゲームアプリ配信、AI開発など多岐に渡るサービスを提供しています。とくに、インターネット広告事業は国内トップシェアを誇っています。

サイバーエージェントの強みと特徴

トランスコスモス

トランスコスモス は、1985年に設立されたデジタルマーケティング企業です。国内に100以上の拠点を持ち、業界でも最大規模でサービスを提供しています。マーケティング戦略からオウンドメディアやSNS、広告の運用など、デジタルマーケティングとしてはほぼすべてのサービスが揃っています。なかでも広告運用は、同社を代表するサービスとなっています。

トランスコスモスの強みと特徴

アイレップ

アイレップ は、1997年に設立されたデジタルマーケティング企業です。創業時にインターネット広告事業で軌道に乗り、2006年には博報堂DYメディアパートナーズと業務提携しています。こういった背景から、インターネット広告やSEOが大きな強みになっています。

アイレップの強みと特徴

D2C

D2C は、モバイル向け広告会社として2000年に設立されました。もともと、NTTドコモとエヌ・ティ・ティ・アド、電通の3社により共同出資された合弁会社ですので、それぞれ企業と資本関係にあります。そのため、NTTドコモのビッグデータを活用したマーケティングが可能です。現在ではデジタルマーケティングを担当するグループ会社のD2C IDも誕生しています。

D2Cの強みと特徴

ディーエムソリューションズ

ディーエムソリューションズ は、2004年に設立したマーケティング企業です。2006年からインターネット広告事業を開始して、2012年にSEOコンサルティングサービスをスタートしました。現在では、それらのノウハウを活かして複数のオウンドメディアを運用しています。こういった経歴からWEBマーケティングを軸にサービスを提供しています。

ディーエムソリューションズの強みと特徴

リブ・コンサルティング

リブ・コンサルティング は、経営コンサルタント企業で2012年に設立されました。コンサルタント事業として、デジタルマーケティングのほか、新規顧客の獲得に特化したコンサルティングを提供しています。経営コンサルティングを展開していることもあり、採用活動などの社内組織の強化を目的とする顧客に適しています。

リブ・コンサルティングの強みと特徴

アンダーワークス株式会社

アンダーワークスは、アクセンチュア出身の田島学氏が起業したデジタルマーケティングコンサルティングの会社です。顧客体験（カスタマーエクスペリエンス）の最適化のために、マーケティング戦略の表側のツールやデザインだけでなく裏側のシステムやデータ活用を実行する業務や組織など、マーケティングに関わるものすべてがオーケストレーションする世界を目指しています。

アンダーワークス株式会社の強みと特徴

アドマノ株式会社

アドマノ株式会社は、SEO専門会社です。デジタルマーケティング企業ですが、WEBマーケティングに特化した企業です。SEOを中心にWEB広告やWEBサービスを展開しています。このサイト（東京SEOメーカー）を運営しています。一番最後に弊社の紹介もさせていただきました。SＥOに特化していますので、SEOのご相談はお気軽にお問い合わせください。

アドマノ株式会社の強みと特徴

まとめ

デジタルマーケティングは、WEBマーケティングを中心として、あらゆるデジタル技術のデータを用いてマーケティングに活かすことです。代表的な例でいうと、WEB広告やSEO、SNSマーケティグ、ビッグデータの活用などが挙げられます。これからの時代は、オンライン上での仕事も増えてくるとの見方も強く、デジタルマーケティングの需要がさらに上がっていくと言われています。これからデジタルマーケティングに着手するならば、その目的を明確にした上で、自社と相性がよいデジタルマーケティングを提供する企業を選んでください。

 

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この記事の監修者

アドマノ株式会社　代表取締役　天野　剛志

日本大学法学部卒業、広告代理店で12年間働いている間、SEOと出会い、SEO草創期からSEO研究を始める。SEOを独学で研究し100以上のサイトで実験と検証を繰り返しました。そのノウハウを元に起業し現在、11期目。営業、SEOコンサル、WEB解析（Googleアナリティクス個人認定資格GAIQ保持）コーディング、サイト制作となんでもこなす。会社としては今まで2000以上のサイトのSEO対策を手掛けてきました。